最近、海外への転職に注目が集まっています。日本の職場の雰囲気が合わない、海外での生活に憧れるなど、さまざまな理由で海外転職を考える方がいます。ただ、海外転職は一歩を踏み出すのにかなり勇気のいる選択なので、情報を集めてしっかり考える必要があります。そこで、海外転職をする方法や手続きをする上での注意点、海外の転職事情など、徹底解説します。
海外転職をする前にまず知っておくべきことは？
海外転職について調べてみても、さまざまな情報が溢れているので何から始めればいいのかわからないという方も多いでしょう。下記では、海外転職を考える際にまず知っておきたいことをまとめました。
海外に転職する3つの方法とそれぞれのメリット・デメリット
海外に転職するには、大きく分けて以下3つの方法があります。それぞれにメリット・デメリットがあるので、自分の今の状況や海外転職をする目的に合わせ、どの方法がいいか考える必要があります。
日本の企業に現地採用してもらう
現在、アジアやヨーロッパを中心に、多くの日本企業が海外進出しています。こういった企業の海外支社や傘下の現地法人などに、「現地採用」という枠で採用してもらうのが一つ目の方法です。
この方法には、働く国や期間、仕事内容などをすべて自分で決めることができるというメリットがあります。しかし、日本の本社から派遣されてきた駐在員と比べると、役職が低く待遇が劣るというデメリットがあります。
現地採用の場合、日本人であってもその国出身の職員と同じ給料や条件で、駐在員の部下として働くことになることがあります。そのため、駐在員より給料が低くなり、昇進にも限界があることが多いのです。また、引越し手当や語学研修の補助も出ません。
駐在員と現地人の職員との通訳や橋渡し役を期待されるため、日本人であるということが現地の人と比べて就職の際に有利に働きやすいでしょう。ただ、高い語学力が必要とされる傾向があるため、現地の言語勉強はとても重要です。
契約後は駐在員としての雇用に切り替わったり、帰国後日本の本社に再就職したりといったケースもあります。
海外の企業に現地採用してもらう
二つ目は、その国の企業やその国に進出している日本以外の外資系企業に現地採用してもらうという方法です。この場合も国や期間、仕事内容などを自分で決めることができます。
また、日本企業の海外支社や海外法人と異なり、サービス残業やプライベートでの上司との付き合いを強いられるといったことがなく、完全に日本式のルールから離れて働くことになります。
給料は現地の生活水準に従って払われますが、実力主義の傾向があるため結果を残せばそれに見合った待遇が受けられます。日本の企業に現地採用枠で就職するよりも、給料が上がったり昇進したりといったチャンスは多いでしょう。しかし、成果を上げられなければ減給や解雇のリスクが上がります。
デメリットは、就職の難易度が高いことです。日本人であるということが有利になりにくいため、会社の役に立つ専門的なスキルをアピールすることが必要です。英語もしくは現地語を使いこなせなければ就職は難しいでしょう。
日本で再就職する際には、外資系企業で働いていたという経歴が評価されやすくなります。
日本の企業に就職してから駐在員として海外への転勤を狙う
三つ目の方法は、日本でそのまま就職した後にその企業の駐在員として、海外に転勤する方法です。働いている企業で海外転勤を目指すか、海外駐在要員を求めている企業に転勤するかのいずれかになります。
駐在員として海外で働く場合の最大メリットは、給料の高さです。駐在員の給料は日本の生活水準で支払われるため高くなります。また、住居手当や語学習得手当、危険手当などが充実しています。医療費や家族を連れて赴任する場合は、子どもの教育費も会社が負担してくれるので、現地での生活は現地採用よりもかなり待遇がいいでしょう。
その反面、転勤先や滞在期間を自分で決められないというデメリットがあります。そして、現地採用の職員よりも給料や役職が高いためハードワークを求められ、日本の本社と現地の社員との間で板挟みになるという苦労もあります。
転職サイトと転職エージェントについて
海外で就職先を探すためには、転職サイトもしくは転職エージェントを利用するといいでしょう。ただ、転職サイトと転職エージェントの大きな違いがあります。それは、コンサルタントが付くかどうかということです。自分にとってはどれがいいかを十分に考えて利用しましょう。
転職サイトの場合
転職サイトは企業の求人情報を集めて掲載するだけなので、求人情報の絞り込みや応募後の企業との交渉を全て自力で行うことになります。海外に転職する場合、日本での転職とは事情が大きく異なります。現地の文化に即した履歴書を作成し、現地の採用担当者と面接の日程や入社条件を交渉するといった作業を一人でこなすのは大変です。
雇用契約も入社前にしっかり確認しないと、後で大きなトラブルに繋がることがあります。初めて海外転職をする人にはあまり向いていないでしょう。しかし、転職エージェントに比べ気軽にいろいろな求人情報を見比べることができるので、自分がどの国でどのような職種で働きたいのかイメージするために利用するといいでしょう。
転職エージェントの場合
転職エージェントに登録すると、コンサルタントがついてくれます。自分の希望やスキルに合わせた就職先を紹介し、入社までの手続きを代行してくれるのです。雇用契約も専門的な知識を持ったコンサルタントがしっかりと確認してくれるので安心です。
また、企業が転職エージェントに求人を依頼する場合、転職サイトに求人情報を載せるよりも費用が掛かかります。そのため重要な役職の求人が多く、転職サイトには載っていない好条件の求人が見つかりやすいというメリットもあります。
ただし、自分の目的に合った転職エージェントに登録しなければなかなか良い転職先を紹介してもらえないことがあるので注意が必要です。
おすすめのエージェント7選
海外転職を扱っている転職エージェントは、たくさんあります。それぞれ得意とする地域や職種があるので、自分の転職したい国や転職目的に合わせて選ぶようにしましょう。下記では、海外転職で主要なエージェントをまとめました。
リクルートエージェント
案件数・決定数最多の業界最大手です。全世界に幅広い分野・キャリアレベルの案件を持っているので、海外転職を考えるならとりあえず登録しておくといいでしょう。
JACリクルートメント
ある程度のスキルとキャリアがあり、キャリアアップのために海外転職をしたいという方におすすめのエージェントです。シンガポール・マレーシア・タイ・インドネシア・イギリス・韓国・香港・中国の8ヶ所に拠点を構えているため、この地域への転職を考える方におすすめのエージェントです。
Spring転職エージェント（アデコ）
人材事業では世界一位の規模を誇るグローバル企業です。世界中5,000ヶ所に拠点を構え、圧倒的な案件数を持ちますが、スイスに本社があるため特にヨーロッパの案件に強いです。
ロバートウォルターズ
世界28ヶ所に拠点を持つ外資系企業が運営しています。案件数はさほど多くありませんが、ハイキャリアな案件を多く取り扱っています。高いポジションの求人を探している方におすすめです。
ビズリーチ
管理職や専門職といったハイクラスな案件を豊富に扱っています。スキルやキャリアに自信があり、年収にこだわりたい方におすすめです。ヘッドハンティングを受けるチャンスもあります。特にシンガポール、中国、香港、韓国、ヨーロッパ、北アメリカに強いエージェントです。
REERACOEN
東南アジアの案件に特化したエージェントです。特にインドネシアに強く、常に5,000件以上の求人情報を持っています。転職先として東南アジアにこだわりのある場合はぜひ登録しましょう。
GJJ海外就職デスク
初めての海外就職をする方をサポートしてくれるエージェントです。キャリアの浅い方や英語力に自信のない方向けの案件も紹介してくれます。また、無料のカウンセリングや説明会などをよく行なっています。
エージェントを利用する際の注意点
転職エージェントを利用して海外の転職先を探す際、注意点が3点ありますので、下記ご参照ください。
コンサルタントに自分の意思をしっかり伝えておくこと
「良い就職先が見つかればすぐ転職したい」という意思を、コンサルタントに伝えておくことが大切です。自分は今までの業績もあり海外でしっかりと働いていける、ということをアピールしましょう。
登録したらなるべく頻繁に連絡を入れること
転職エージェントは、企業からの依頼に応じて登録者一覧の中から条件を満たす候補者に連絡を入れる傾向にあります。この際、最近連絡があった順に連絡します。しばらく連絡がない候補者はすでに転職先が決まった可能性が高いと判断されるので、せっかく希望に合った求人があってもエージェントからの連絡が後回しになるのです。
経歴やスキルを偽らないようにすること
これは、担当コンサルタントに不信感を与えてしまいます。また複数のエージェントに登録している場合、1つの求人案件に複数のエージェントから応募することも、担当コンサルタントに不信感を抱かれる原因となってしまうので避けましょう。
海外転職事情について徹底解説！
海外に転職したいけど英語が話せない場合
海外で働くことに興味はあるけど英語力に自信がない、という方も多いでしょう。海外転職に英語力はどのくらい必要なのでしょうか？
答えは、希望する勤務先の国や職種、自分の持っているスキルによってまちまちです。英語が公用語ではない国での勤務を希望する場合、英語よりも現地語が話せることの方が重要になってきます。
また、エンジニアのように専門性の高い職種であれば、英語が話せなくてもスキルが高ければそのスキルのほうが重視されることが多いです。その他、海外で日本人が経営するレストランで働くといった場合、英語もしくは現地語のスキルは、挨拶程度で十分ということもあります。
未経験だけど大丈夫？学歴・経歴・資格・スキルについて
海外の企業は、学歴よりも経歴や実績を重視する傾向があります。日本企業以外の企業に転職を目指すなら、今までの職場での経歴・実績をアピールするといいでしょう。また、資格は国内の資格よりも自分の専門分野に合わせた国際資格を取得しておくと有利になるでしょう。
40代でも海外転職は成功できる？
日本の企業で40代まで働いたあとに海外に転職するのは、かなり思い切った「賭け」であると感じて海外転職をためらう方もいるでしょう。40代から海外転職をする場合、どんなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
メリット
まず一つ目に、金銭的な余裕があることが挙げられます。海外に転勤するには、仕事探しや手続き、交通費など出費がかさむうえに現地で予想外のトラブルに巻き込まれてお金が必要になることもあります。日本で長く働いた分、金銭的に余裕があることは大きな安心材料となります。
二つ目は、海外の企業は実力主義であることが多いです。これまでの日本での実績を認められると、より高いポジションの仕事に就ける可能性があるでしょう。
デメリット
帰国時の年齢が高いと日本での再就職が難しくなること、海外で働いている間は年金が支払えないため老後の年金の受取額が減ってしまう可能性があること、日本よりもけがや事故などのリスクが高いこと、などが挙げられます。40代での海外転職は、日本での実績次第では年収アップにつながりますが、リスクも考慮して決断することをおすすめします。
帰国後は日本での再就職は厳しい？
海外に転職しても、数年後に家庭の事情などで帰国する可能性は誰にでもあります。その場合、日本で再就職先を探すことになりますが、海外で働いていた経験は再就職においてどのように評価されるのでしょうか。
まず、駐在員としての海外転勤の経歴は、日本企業から高く評価される傾向があります。次に、現地採用の場合、海外転職を志望した理由がはっきりしていて、語学力、海外での勤務で身に着けたコミュニケーションスキルなどを上手くアピールすることができれば、日本の企業にもその経歴が評価され、より高いレベルの仕事が見つかるでしょう。
しかし、海外に転職した理由が曖昧でスキルアップやキャリアアップの意思があまり感じられなかったり、語学力がほとんど向上していなかったりすると、海外転職を評価されにくくなるでしょう。
また、帰国時の年齢が高いと、日本の企業ではその年齢に見合ったポジションとそれなりの給料を用意しなければならないという風潮があるため企業としては受け入れにくいということもあります。
転職先としておすすめの国をご紹介！
一口に海外転職と言っても、転職先の国や地域によって現地での生活やできる仕事もさまざまです。ここでは、転職先として多い国の特徴をまとめ、おすすめの国を紹介します。
シンガポール
シンガポールはASEANの中で最も経済発展に成功している国で、海外の資本を積極的に受け入れてきました。そのため日系企業の進出も進み、多くの日本人がシンガポールで働いています。日系企業だけでなく世界各国の企業が進出しているので、すでにある程度英語力がありグローバル企業でキャリア重視で働きたいという方にはおすすめです。
ごみのポイ捨てが厳罰化されているなど治安はかなり良く、交通網も充実していて生活しやすい国と言えます。赤道直下の暑い国ですが、冷房設備が整っているため快適に過ごすことができます。
また日本人学校も整っており、家族連れでの転勤にもおすすめです。ただし、経済水準が高いため、生活費は東南アジアの他の国に比べて高い傾向があります。
マレーシア
マレーシアは、近年IT産業の発展が進み、シンガポール・中国・韓国に次いで競争力を高めて注目を浴びている国です。海外企業の進出も進み、マレーシアをアジアでの活動拠点とするグローバル企業が増えているため求人も探しやすいでしょう。
文化的には、マレー系・中国系・インド系など、さまざまなルーツを持つ人が暮らす多民族国家で、ムスリムの多いイスラーム国家でもあります。また、物価が日本の約3分の1と言われ、生活費が安いのも大きな魅力です。
家賃30,000～60,000万円ほどで、プールやジムのついた豪華な集合住宅に住むことができます。収入がそれほど高くなくてもセレブのような暮らしを味わうことができるでしょう。
中国
最近、海外企業が中国から次々に撤退し、アジアでもより人件費の安い国に拠点を移していると言われています。日系企業も中国から撤退しつつあるため、中国での日本人の雇用枠自体は小さくなっています。
しかし、中国は世界最大の人口を抱える巨大市場であり、経済成長は続いています。巨大な国内市場に投資する外資系企業も多く、このような企業に就職すればやりがいのある仕事をすることができるでしょう。
生活環境に関しては、大気汚染が深刻なので喘息やアトピーのある方は注意してください。また、英語が通じないことも多いので、職種によっては語学の面で苦労する場合があります。
韓国
韓国は日本から地理的に近く転職先として人気ですが、日本人向けの求人が少なく就労ビザを取るのも難しいため、転職のハードルは高い国です。しかし、営業経験が豊富で広い人脈を持つ人やIT系・製造・医療など専門的な知識や技術を持つ人は需要があり、就職のチャンスがあります。職種によっては韓国語が話せることも重要です。
生活に関しては、都市部では物価は日本とあまり変わりません。ただ、食事が日本人の口に合いやすい、交通費が安くて乗り換えが便利など、日本人にとって暮らしやすい環境であると言えます。
イギリス
ヨーロッパでの生活に憧れる女性は多く、中でもイギリスは人気の高い国と言えるでしょう。近年、イギリスでは就職難が続いています。そのため、日本人が就職するには、業務上に必要な意思疎通ができるレベルの高い英語力と専門的なスキルがなければ厳しいようです。
しかし、日系企業が多く進出しているので、日本人向けの求人はあります。英語力に自信がないけれどイギリスで働きたいという場合は、日本食レストランや日系スーパーなどで働くという方法があります。
イギリスでの暮らしは、物価が高いことや食事が日本人の口に合いにくいことなど苦労することもありますが、移民が多く多様な文化に触れることができる、ヨーロッパ各国に手軽に旅行にいけるなどの魅力があります。
ドイツ
ヨーロッパは、ドイツもイギリスと並んで日本人の転職先として人気の国です。ドイツでは工学系のスキルのあるエンジニアの需要が高く、このような職種であればドイツ語があまり話せなくても就職しやすい傾向があります。また、ドイツ人は英語が堪能な人が多く、特にベルリンではドイツ語ができなくても英語が話せれば生活に困らないと言われています。
ドイツで生活する上での大きな問題点は、税金の高さです。毎月の給料から、所得税・健康保険・介護保険や失業保険などが天引きされます。その代わり、健康保険を払っていれば歯医者以外の病院では一切お金がかかりません。そして、ドイツは物価が日本より安いので生活費は低く抑えることができます。
海外では転職が当たり前？海外と日本の考え方の違い
日本ではまだまだ終身雇用の考え方が根強く、転職はハードルが高いものというイメージがあります。しかし、海外では転職が当たり前という国も多く、転職に対する考え方は国によって大きく異なります。そこで、海外の転職事情や日本との考え方の違いについてまとめました。
海外と日本の転職回数を比較！
日本人の23％は、勤続年数20年以上と言われています。これに対して「転職大国」と呼ばれるアメリカでは、勤続年数半年未満というデータもあるほどで、転職は当たり前に行われています。また、イギリスでも3～5年に一度の転職が一般的と言われています。このように、日本は海外の多くの国に比べて転職回数がかなり少ない傾向があります。
就”職”か就”社”か、仕事に対する考え方の違い
転職が一般的な多くの国と日本の根本的な考え方の違いとして、就「職」か就「社」かということがあります。日本では、仕事内容よりも会社の規模や知名度を重視する傾向がありますが、海外の多くの国ではどの会社で働くかよりも、どのようなポジションで何を専門として働くかということを重視しています。
そのため海外では、ある企業で自分のスキルを伸ばし実績を上げたら、それを活かして他の企業に就職しより高い役職に就くというケースが多いのです。
転職が一般的ではない国もある
ドイツは日本以上に長期雇用の考え方が強い国です。ドイツの子どもたちは十歳で「基礎学校」を卒業し、その後、高等教育を受ける「ギムナシウム」と呼ばれるコースに入るか、職業訓練が受けられる学校に通うか、職業訓練をしながらギムナシウムへの編入も可能な学校に通うか、という選択をしなければなりません。
ドイツではこのような教育システムにより専門的な知識や技能をしっかりと身に着けることができる反面、異職種に転職することはかなり厳しいようです。
海外転職に興味があるならまず行動しよう！
海外に転職すれば、日本ではなかなかできない貴重な経験ができますが、同時に大きなリスクが伴います。目的をはっきり持たずに海外に転職すると、思うような仕事に就けず苦しい生活をすることになったり、日本に帰っても次の仕事がなかなか見つからず苦労したりする可能性もあります。慎重に考えて決断することが大切です。
とはいえ、せっかく興味があっても行動しなければ何も始まりません。興味があるのであれば、積極的に情報収集や自己分析から始めましょう！