家事と子育てでパンク寸前?!知っておきたい共働き夫婦が気を付けるべき8つのポイント

家事と子育てでパンク寸前?!知っておきたい共働き夫婦が気を付けるべき8つのポイント

LISA

女性は、結婚した後や、子供を出産した後などの仕事をどうするか悩んでしまうものです。特に現代では、出産後の女性が働きやすくなってきているので、復帰したいと考える方も多いです。しかし、実際に働いてみると育児との両立や、毎日の家事などうまくやっていくことはなかなか難しいことです。そういった共働きをする際の悩みや、アドバイス、メリット・デメリットをまとめてみました。

共働きする際の現状

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日本における共働きの割合は、毎年増え続けています。特に地方での共働きの世帯は、昔に比べて増えているのが現状です。また、出産時は子供も小さいため、一時的に仕事を離れるところも多いですが、子供が成長するにつれて、母親の仕事への復帰率も増加しています。

他にも共働きが増えている理由の一つに、子供を預けるための施設が増加してきているということがあります。しかし都心では、子供を預けるための施設の供給が追い付いていないのも事実もあります。そのため待機児童の数が増加し、問題となっています。

国は解決策として、保育園と幼稚園を一体化する「総合こども園」を創設し、集約しています。ですが、これらの解決策もなかなかうまくいかず、今保育所への申し込みは、100件待ちですと言われることもあるそうです。

共働きで育つ子供

共働きは、収入を多く貰いたいというものが大半です。もちろん他にも仕事をして充実感を得たい、やりがいのある仕事を辞めたくないなど様々あります。いろんな理由で共働きをしている家庭があるかともいますが、その家庭で育つ子供はどんな風に成長していくのでしょうか。共働きをしている家庭の子供は寂しくなったり、もっと親と一緒の時間を過ごしたいなど考えているのでしょうか。

意外なことに現代では、寂しいと感じることは少ないようです。その理由として、周りの家庭も共働きしている家庭が多く自分たちの家庭は特殊ではないと認識するからだそうです。また会社でも子供がいる家庭への配慮も昔よりあり、家族が一緒に入れる時間を増やすための施策もあります。他にもベビーシッターや、民間企業で子供を預かるところも増えてきています。このように共働きでも問題なく育てる環境が整ってきているのです。

世界と日本の共働きの違い

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日本は、昔から「男は仕事、女性は家庭」という考えが染みついていました。しかし現代では、共働きをする家庭が増加しています。では日本以外の国はどのような現状なのでしょうか。様々な国の共働きの考え方や制度など見てみましょう。

アメリカ

まず欧米の考え方ですが、文化の違いからか「女性が妊娠したら退職する」といった考え方が一般的ではありません。仮に退職した場合でも、子供がある程度育つための休職というくらいにしか考えていないようです。

また欧米の共働きする世代には、夫婦は平等という意識が強く、家事育児に関しても分担することが普通という考えです。そのため男性が育休を取ったりすることも普通となっているのです。

では国としての全体的な取り組みはどうなっているのでしょうか。アメリカでは、基本的に家族施策はありません。アメリカの大半の家庭は仕事を持ち、夫婦であるが親族もしくは、親族以外の支援を受けながら仕事をしているのが現状です。

しかし、いくつかの州では独自の育児休暇制度を設けています。例えばカルフォルニア州では、有給の育児休業制度を実施しており、出産や障害のある子どもには被雇用者の給与の半分が支払われます。

他にもニューヨーク州では、妊娠や出の休職で発生した賃金の低下を補填するなどがあります。またアメリカでは、児童に対する手当がなく、税金のかけ方や取り方に関する制度を通しての子育て支援策があります。

ドイツ

ドイツでは、終業後に上司に連絡することは違法となっています。また10時間以上の労働も違法となっており、日本の形だけの労働法とは違っています。また家族は一緒に暮らすことという考えが当たり前になっているので、基本的に転勤はありません。また、ドイツでは共働きしようとすると税金がかなり高くなってしまいます。

このようなことから、子供との時間を大切にしたいと考える女性が多く、働きに出ることも少ないのです。そのため女性の仕事をする率は男性のそれより低くなっています。

上記の様に「家族との時間を大切にする」「子供といる時間が多い」ことから国の制度は、児童手当や社会保険などに財源があてられています。また時間とお金の両方を必要としている家庭には、1歳まで両親手当があり、2歳以降は質の高い保育を提供するため保育費用の軽減や、保育サービスの充実に力を入れています。

フランス

フランスでの共働きしている女性は圧倒的に多いです。女性の就業率が85%と世界でもかなり高く、保育園や幼稚園などに通っている子供の母親のほとんどが仕事についているほどです。

しかもフランスでは、子供を産んでからも働きたいと考える女性の家族を支援するための法律強化に積極的なのです。妊娠や出産の休暇は有給、保育園や幼稚園に預けると手当が出る、親にも一年間の育児休暇と手当がもらえます。

またフランスの男性も、家事育児を率先して男性がやり、女性を尊敬しています。例えば、朝のご飯を作り、後片付けや、日用品の買い出し、夕飯を作るなど共働きでも男性が自主的に家事育児をすることが多いようです。このように子供を持ちながら仕事をする女性は、仕事で成功しやすくより高い地位につきやすいという傾向があるようです。

イギリス

イギリスでは、「家族は一緒に過ごすもの」「親が働きやすい環境」という意識が強いです。そのため子供を育てている女性に対する仕事面での援助や、それに伴う男性側の働き方の見直しなどに力を入れています。国としても、出産休暇はもちろんのこと父親への休暇や親休暇などがあり、これらの休暇は手当が出ています。

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共働きのメリット・デメリット

女性にとって、出産は人生の中で大変大きなイベントです。しかも子供が生まれてからどのように生きていくかを考えることもポイントになってきます。このまま働いて、育児との両立をしたほうがいいのか、育児や家事に専念するために仕事をやめたほうがいいのかなど悩むかと思います。ここでは、共働きによる利点や、貯蓄の仕方、扶養や年金について詳しく見ていきます。

共働きの家計

専業主婦の場合、家事育児など普通の仕事並みにやることが多く大変ではありますが、収入はゼロです。そのため自由に使えるお金に制限がかかり、旦那さんの稼ぎから生活費や子供の教育費、日常で必要なものなどねん出しなければなりません。

このように収入源が一つしかないということは、現代では非常にリスクなのです。旦那さんに、もしものことがあった時に子供との生活をどうするかということを想像したことがある女性もいるでしょう。先のことを見据えて収入源を増やすためにも共働きは大変重要になってきます。

共働きでの貯蓄の仕方

現代、サラリーマンの収入は減っており、昔ほど終身雇用という言葉は魅力的ではなくなってきました。そのため共働きをする家庭が増加しており、企業側でも働く女性をサポートするための施策や手当などを実施しているところもあります。

女性も昔よりは働きやすくなっており、収入源が増えることはいいのですが、収入源が増えただけで安心してはいけません。重要なのは、増えた収入をどのように運用するかです。よくあるのが共働きしているから、どちらかが貯蓄に回しているだろうと思って、他のことにお金を使っているとお互いにあまりためていなかったということもあるかもしれません。

共働きしている家庭でよくあるのが、それぞれが収入源を持っているのでどちらもお金を出すことができるということです。夫婦それぞれで家計を管理するということやってしまうと、お互いに自由に使えるお金があるので、貯蓄への意識が薄くなってしまうことです。

他にも全額をどちらか収入が多いほうが負担するなどあります。こちらも最初はいいかもしれませんが、長く結婚生活をしていると負担が多いほうに徐々に不満がたまって、お金のトラブルに繋がりやすくなってしまいます。

このようにお金のトラブルや家庭のお金の流れを把握しやすくするためにも夫婦の収入を共通の場所に入れることがポイントです。これは共働きでも同じです。収入源が2つある場合でもお互いのお金を共通の場所に入れて管理し、生活費や育児などでお金を使う場合は、共通の場所から引き出すようにしましょう。

これによって家庭でのお金の流れを管理しやすくして、無用なトラブルを避けることができます。共通の場所をこまめに見ることができれば、2つの収入源に余裕ができた際に自由に動かせるお金を把握しやすくなります。そうすれば記念日のちょっとしたプレゼントや思い出の場所に旅行、子供の習い事など幅を持たせることができます。

共働き時の扶養を理解しておこう

共働きをするときに悩むものの一つに扶養があります。2010年以降税制改定により、0~15歳の子供がいる納税者による「年少扶養排除」が廃止になりました。そのためどちらの扶養にしても損得はなくなりました。この「年少扶養排除」は子供手当てが作られたため端になったのです。ちなみに子供手当ての支給は中学校終了までの児童に適応されます。

金額も、0~3歳未満は15,000円、第一子、第二子の3~小学校終了までは10,000円、第三子以降は15,000円、中学生終了までは、10,000円となっています。詳しくは、厚生労働省が出している児童手当所得制限限度額表に掲載されています。

夫婦でもらえる年金の受給額は?

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共働きともなると、老後の年金がどうなるか気になりますよね。夫婦でもらえる公的年金の受給額は、家庭の形によって違ってきます。ここでは共働きでお互いの月額20万前後で、厚生年金に二人とも加入していたと仮定します。

その際は一人14万前後で、合わせて28万前後の年金を受け取ることができます。この場合は女性の方もフルタイムで働いていることを前提にしています。

共働きで、奥さんの方も厚生年金に加入する場合、年金の受け取る額が増えるということを頭に入れておきましょう。
また年金は、定期的に送られてくる書類があります。この書類をもとに老後にもらえる年金をザックリと計算し、今後の生活をどうしていくかを計画するといいでしょう。

共働きの家計簿事情

共働きで、収入が増える場合重要になってくるのが家計簿です。家計簿は、月ごとの支出や無駄な費用、貯蓄をどのようにするかなどを把握するために重要なことです。

家計簿をつける際のポイントは、「レシートや領収書を取っておく」「小さすぎる金額はメモしておく」「1か月の中で家計簿をつける日を必ず設ける」ことを徹底しましょう。当たり前のことではありますが実践して、維持することはなかなか難しいことなのです。

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共働き時のルールや夫婦での考え方

共働きをする際に円滑に進めるためにもルールを決めることは重要です。子供が生まれればさらに大変になるので、どちらか一方がやるというのでは負担になってしまします。それがもとでトラブルや喧嘩に発展してしまわないようにある程度ルールを決めておくことをお勧めします。

共働きの家事と育児

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共働きをしている際の奥さんにかかる家事育児の負担は大変多いです。例えば、朝子供の食事や旦那さんのお弁当、朝と夕方は子供の送り向かい、夕飯の支度、自分の仕事の準備など旦那さんは仕事のみとまではいいませんが、家事と育児はこのくらい大変なのです。

妻の負担を減らすことがポイント!?

家族が仲良く、仕事も円滑にするためにも旦那さんは、奥さんの家事育児の負担を減らすことがカギになるのです。もちろん奥さんも好きで家事をやっている方もいますが、大半が生きていくためにやらなくてはならないと考えているので家事をやるのです。そんな奥さんの立場を考えて、サポートしてあげることがポイントなのです。

共働き時の夫の貢献度

共働きをしている中で、奥さんの家事育児に割く時間は大変大きく負担になってしまいます。そんな時に旦那さんのやれることは、たくさんあります。料理をしなかった旦那さんでも、朝であれば簡単なので作ることができます。

また細かいところだと、朝ごはんや夕飯のかたづけ、ゴミ出しといったところでしょうか。他にも、子供がいるのであれば相手をしたり、朝と夕方の送り向かいなどをしたりなどやれることはたくさんあります。一緒に生活しているのですから助け合うことが重要なのです。

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共働きするときは旦那さんがどこまでフォローしてくれるかがポイント!

いかがだったでしょうか。共働きに関しての現状や海外との比較、特に日本よりも充実している制度がある国が多いことには驚かされましたね。世界と日本での文化は違いますが、女性を尊敬し、助け合うことはどの国でも重要ですね。

また共働きともなると家事育児など女性だけでは対応するのが大変です。もちろん家事や育児などやったことない男性も多いでしょう。失敗するかもしれませんし、ケンカになってしまうかもしれません。

しかし、共働きしながら家事育児をすることは大変なのです。すぐ近くで支えることができるのはあなただけなのです。どんなことでも相手のことを思って行動することが重要なのです。

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