海外で働きたいと思った時、現地に行って現地の企業に採用される方法以外にも、海外駐在員として働く方法があります。もし勤務している会社に海外拠点があるなら海外で働くチャンスがあります。そこで今回は意外と知られていない海外駐在員の仕事について紹介します。
海外で働く方法とは
海外で日系企業に現地採用される
海外で会社員として働く場合、海外の日系企業に現地採用してもらう方法があります。駐在員として働くよりも自由に働き、好きな国で働くことが可能ですが、その分どうしても給料水準が低くなります。ヨーロッパや北米など比較的賃金の高い国の場合は給与の差はそこまでありませんが、アジアなど給与水準が低い国の場合は差が大きくなる傾向が高いです。
また、海外で暮らす場合、国民年金は強制加入から任意加入になります。そのため、日本にいない間は国民年金の免除や追納手続きをしなければ、定年後に満額受け取れないため注意が必要です。
日系企業に転職したい場合、今働いている会社の現地法人への転籍を打診するか、もしくは現地採用の求人を募集している企業に応募するといいでしょう。転職する時の面接は日本国内で行い、採用後に現地派遣されるケースが多いため国内にいても転職活動が可能です。
外資企業の現地採用
外資系企業で働く場合、日本のように年功序列の世界ではないため自分の実力次第で出世することも可能です。また外資系企業への勤務経験は転職活動でも有利に働きます。ただし、実力主義のため日系企業に比べて成果を出せなければ解雇になる可能性が高いです。
日本国内にいながら求人を探すのが難しいため、行きたい国の求人サイトから仕事を探す必要があります。求人サイトに掲載されている求人は、すでに現地に住んでいる人向けの求人も多いため、探す方法としては現実的ではありません。もし日本国内にいながら転職活動をしたいなら、海外の求人に強い転職エージェントを活用するといいでしょう。
海外駐在員として働く
日本企業の海外駐在員になるには、今勤務している会社で駐在員に選ばれるか、海外駐在員を募集している会社に転職するかの二つの方法があります。今の勤めている会社に海外駐在員のポストがあれば、日頃からアピールしておくといいでしょう。確実に選ばれる保証はありませんが、転職によるリスクを避けることができます。
もし自分で行きたい国があるなら、その国の駐在員を募集している会社に転職をする方法もあります。だだし、転職の場合は駐在員の求人は人気があり競争率が高いです。そのため語学が堪能であることはもちろんのこと、会計の実務経験など何かしら専門分野の経験がなければ採用されるのは難しいでしょう。
海外駐在員と現地採用の違いは？
日本の海外法人はあくまでも日本企業です。トップは日本人の駐在員のため、制度や仕事の進め方などは国内の日本企業とあまり変わりません。駐在員の仕事内容は、現地法人のトップとして働くため、経営全般や部下、現地スタッフの育成などマネージメントの仕事が中心で、日本で働くよりも上の役職を与えれられるケースが多いです。これらの仕事に加え、社長や取締役が出張で来た時の応対も駐在員の仕事です。
一方で現地採用の場合、現地採用で就労ビザを取得するためには専門職や日本人にしかできない仕事でなければいけません。つまり、仕事の内容は駐在員に比べて実務的で日本にいる時とさほど変わりません。
例えば営業職の場合、日系企業の現地法人へ営業活動することになるでしょう。また日本人の駐在員をおく日系企業で働く場合は、どんなに頑張ってもトップに立つことは難しいため、出世したい人にとっていい環境とはいえません。
海外駐在員になる方法
海外駐在員が多い企業ランキング
東洋経済が2016年12月に刊行した就職四季報2018年版によると、海外勤務者が多い企業のランキングは、
1位 トヨタ自動車
2位 デンソー
3位 三菱商事
4位 ソニー
5位 三井物産
6位 住友商事
7位 三井住友銀行
8位 キャノン
9位 三菱電機
10位 丸紅
このように誰でも知っている大企業がランクインしています。業界的にはメーカーと総合商社が中心です。
海外駐在員になる方法！求人情報は何で見つける？
- 今勤務している企業で抜擢される
- 海外駐在員要員として求人を出している会社に転職
今勤務している会社が商社やメーカー、海運業者などグローバルな展開をし、海外に拠点が複数ある企業なら駐在員に抜擢されるように頑張るといいでしょう。
転職する場合と比べると、語学が苦手でも駐在員として選ばれる可能性があります。しかし本気で海外で駐在員として働きたいなら、英語などの語学力を磨いておくといいでしょう。
今勤務している会社に海外拠点があまりないなら、転職をするのも一つの手段です。転職の場合は、自分の行きたい国の求人に応募できるため、自分が一番行きたい国へ確実に行けます。
駐在員の案件は高待遇な求人が多いため、キャリアアップを狙うことも可能です。ただし、その分競争率が高いだけでなく、実務経験や専門性を要求されることが多く、英語に関してはTOEIC700点～850点以上でビジネスレベルの英会話ができることが要求されます。
また海外駐在員の求人の場合、企業側はできるだけ有能な人を採用したいと考えているため、転職エージェントなどに高いお金を支払い、非公開求人で応募しているケースが多いです。もし本気で転職を考えるなら、海外の駐在員案件に強いリクルートエージェントやJACリクルートメントなどに登録して転職活動を進めるといいでしょう。
海外駐在員に求められる条件
- 会社を辞めない
- 精神的に強い
- 愛社精神がある
- 自分で仕事を作ることができる
海外駐在員の第一条件が会社を辞めない人であることです。日本国内での転勤に比べると、海外への転勤は会社として莫大なコストがかかります。そのため海外駐在員として海外に赴任した後、すぐに退職されると会社にとっては大きな損失です。このような理由から、独身者よりも妻帯者の方が家族がいるため簡単に退職しないだろうと判断され、選ばれる傾向が高いです。
産業能率大学が海外赴任経験をした人を対象に実施した調査によると、海外赴任中にストレスを感じたとした回答した人は62.2%と半数以上いたという結果がでました。このことからわかるように、海外駐在員には精神的なタフさが要求されます。
海外赴任中のストレスの原因には、言葉の壁、コミュニケーションのとりにくさや文化、価値観、考え方の違い、生活環境の変化、生活習慣の違いが多くあげられています。
また、一緒に赴任先について行った家族も慣れない環境からストレスを感じ、うつ病などの精神疾患になってしまうケースも多いため、海外駐在員には精神的なタフさが要求されます。
会社は海外駐在員に対して、慣れない環境でどんなに辛く大変でも耐えて成果をあげることを期待しています。そのため簡単に辞めない、会社のために頑張れる愛社精神を求めています。
海外駐在員として海外に赴任する場合、関連会社や海外の現地法人でのトップのポジションや現地のスタッフをまとめるためのマネージャーとして仕事をすることが多いです。
つまり、現地に自分に対して指示を出してくれる上司がいるとは限らないため、自分で考え、行動しながら現地のスタッフと一緒に利益を出す必要があります。会社も高いコストを支払って海外に社員を赴任させるため、海外駐在員は仕事ができる人間でなければ選ばれないでしょう。
海外駐在員のメリットとデメリット
海外駐在員のメリット
- 給料が高い
- 国内に比べ手当が手厚い
- 出世コースにのれる
海外赴任の場合、現地の通貨で給与を受け取るだけでなく、日本側でも日本円で給与を受け取ります。そのため日本で働いている時よりも給与は高くなります。海外赴任の各種手当や補助を含んだトータルの報酬は、日本にいる時の手取りの1.5～2倍程度が相場だと言われています。
海外駐在員の場合、基本給がベースアップするだけでなく各種手当がつきます。主な手当には、海外勤務手当や住宅手当、企業によっては語学習得手当や危険手当がつく場合もあります。
家族も海外に一緒に行くなら、家族手当や教育手当も支給されます。また、海外駐在員の場合は会社が厚生年金を継続して支払い、税金に関しても現地の給料にかかる税金は会社が負担します。
もし住民票を日本から抜いた場合は、住民税を支払う必要がないため、その分手取りが増えます。万が一、海外で病気や怪我をした場合、日本の健康保険は使えないため医療費が高額になってしまいがちです。しかし、医療費負担サービスや海外保険に加入するため医療費はほとんど払う必要がありません。
このように海外駐在員は国内の会社員と比べると高待遇です。特に赴任先が途上国の場合は、高級マンションや運転手付きの車、メイドさんを準備してくれるケースもあるため更に高待遇です。
企業が一人の駐在員を海外に派遣するのには、かなりのコストがかかります。そのため駐在員として選ばれる人は当然優秀な人間です。つまり駐在員として選ばれると言うことは、それだけ会社が期待していると言うことです。そのため赴任先から日本に戻って来た後も出世コースを進んでいく人が多いです。
海外駐在員のデメリット
- 働く国を選ぶことができない
- いつ戻れるかわからない
- 本国と現地スタッフに板挟みになる
国内の転勤と同じように基本的には自分で転勤先を選ぶことはできません。アメリカへ赴任したいと希望を出したとしても、その希望が通るとは限りません。どこの国に行くかを決めるのは会社です。そのため、海外で働けたとしても自分が働きたい国で働くことは難しいでしょう。
企業によってはおおよその赴任期間が決まっているケースもありますが、一般的にはいつ戻れるかわかりません。場合によってはもう少しいたいと思っても、帰国しなければいけないこともあります。
また、一度海外へ赴任すると日本に戻ってから半年でまた海外赴任というように、海外を拠点に転々と暮らす人も多くいます。このように自分の都合で海外で働く期間を決められないのがデメリットでしょう。
日本の本社は日本のルールで指示を出します。それに対して、現地のスタッフは現地のルールで働いています。そのため、一方的に日本のルールを現地スタッフに押し付けることで反発を買い、距離が離れてしまいます。
日本の本社には現地のルールや雰囲気はわからないため常に高い成果を求めてきます。その両者の間に入って結果を出さないといけないため、ストレスを感じる人も多いでしょう。
海外で働きたいなら海外駐在員を狙ってみませんか？
キャリアアップを目指して海外で働きたいなら、海外駐在員はとても魅力的な働き方です。ただし、人気が高く競争率も高い狭き門です。もし海外で働く手段として海外駐在員を選択肢に入れるのなら、しっかり準備をしてそのチャンスに備えておきましょう。