役立つ資格を取得して仕事に繋げよう!ケース別でまとめた12種類の資格をご紹介

Hiroko

何か役に立つ資格を取得しておきたいと考える人は多いと思いますが、実際に役に立つ資格とはどんなものなのでしょうか。役に立つというのは人によって異なるため、今回はケース別にいくつかにまとめて取得しておくといい資格をご紹介いたします。転職を考えている方や、就職先に悩んでいる人は、ぜひ参考になさってください。

資格取得に向けて

役立つ資格といっても、取得するべき資格は人によって異なります。その人の生活環境や仕事などによって、取得するべき資格が違うからです。資格の種類は国家資格は1,000種類以上、民間資格は3,000種類以上あります。その中から自分にはどんな資格が必要なのか、どの資格を取得したら役に立つかを知る必要があります。

例えば、これから社会人になる人が持っていたらよいとされる資格や、主婦が持っていると役に立つ資格、転職を考える人が持っていると役立つ資格など、たくさんの資格の中から自分がどれを取得するのかを知ることが重要です。

社会人が転職時に持っていると役立つ資格

運転免許証

道路で車や原動機付自転車を運転するためには、運転免許証を取得しなければなりません。運転免許は、第一種免許・第二種免許・仮免許があります。第一種免許には原付免許、大型特殊免許、普通免許、中型免許、大型免許などの種類があります。運転免許の中で一番需要があるのは「普通免許」です。運転免許の中でどの種類のものを取っておくか迷ったら普通免許をおすすめします。

就職先によっては、車を運転することになるかもしれません。車を運転できることでできる仕事の幅が広がる可能性もありますので、社会人になる前に取得しておくといいでしょう。免許を取得するためにはまとまった時間が必要ですので、働きながら免許を取得するのはかなり難しいからです。

参照:警視庁 運転免許関連

日商簿記検定

日商簿記検定には初級から1級まであります。初級はネットで検定を受けることができます。簿記の基本知識は、経理や会計の担当者だけではなく、どんな職種や業種で働いていたとしても社会人として働くためには簿記の知識を持っていると有利です。簿記を学べる学校では、初級からしっかりと基本を理解して徐々にレベルをあげていっています。

初級は簿記の入門編として、簿記の基本原理、企業の日常業務において実践的な簿記の知識を習得するという内容で平成29年4月から新しく設置されました。簿記が社会で有利になるには、2級以上の取得です。経理管理に役立ち、財務担当者は持っていなければならない資格とされます。正社員ではなくパートタイマーとして働く場合でも、簿記の知識がある人は働ける職種の幅が広がります。

銀行、会計事務所や税理事務所、保険会社、証券会社、不動産会社などではパートタイマーを募集していますが、簿記の知識がある人とない人では採用に差がでてくるかも知れません。これらの職種以外でも一般企業で働く上でも、簿記の知識がある人は働ける部署の幅が広がります。簿記の知識は誰もが持っているものではないので、面接の時に簿記の資格があることをアピールすれば有利になることがあります。

参考:日本商工会議所 商工会議所の検定試験

TOEIC

TOEICとは、一般社団法人国際コミュニケーション協会が主催する英語資格です。就職や転職の際の採用基準が、このTOEICの点数を掲げる企業もあります。海外に支店や工場などを持っている企業では、英語能力がある人が海外で活躍しています。

就職や転職の際にどのような職種に就くかにもよりますが、英語の能力があることをアピールするのはどんな業種で働く上でも重要なことです。TOEICは英検のように、結果は合否で出るのではなく点数で出ます。より高い得点を取ることで英語力の証明になりますので、高い点数を目指して勉強して試験を受けておくことをおすすめします。

参照:一般社団法人国際ビジネスコミュニケーション協会 TOEICProgram

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーの資格とは、お金に関する色々な知識があることを証明する資格です。それは、資産運用、住宅ローン、税制、教育資金、不動産、相続などの知識です。また、ファイナンシャルプランナーは顧客の将来へのプランを一緒に考えてサポートする専門家です。資格は初級の3級から上級である1級まであります。

1級は難しく、取得するのは大変ですが、持っていれば起業できるほどのレベルだと言われています。お金の知識は企業で働く上で役立つのはもちろん、ファイナンシャルプランナーの資格を取るために勉強することで、自分自身の将来設計を考えるためにもよい機会になります。銀行や証券会社などでは、就職した時にファイナンシャルプランナーの資格を取得するように言われる場合があります。この資格を持っていれば就職や転職の際に有利になることがありますので、自身の将来設計のためにも資格を取っておくのはいいことではないでしょうか。

参照:日本FP協会

主婦・女性におすすめの役立つ資格

医療事務

医療事務は、病院や診療所で働くことができる女性に人気がある資格です。医療従事者のサポート、レセプト業務、カルテの管理などの知識があることの証明になる医療事務の資格は、持っていると病院で採用してもらえる可能性が高くなります。病院は全国にあるので、結婚や出産を経て再就職しやすい職業と言えるでしょう。また、資格を活かせる勤務先は病院の他に検診センターや損害保険会社や健康保険組合などがあります。

参照:日本医療事務協会

介護職員初任者

厚生労働省は2013年から、介護職員初任者研修を導入しました。もとになっているのはホームヘルパー2級ですが、実技スクーリングを多く取り入れています。カリキュラムの内容はほとんど変わっていませんが、より質の高いサービスを提供することを目的としています。

以前は研修し、講習を受講すればホームヘルパー2級の修了書がもらえていましたが、研修を受けても実際に介護の仕事に付く人が少なかったのです。それを受けて、本当に介護職に就きたい人が受ける研修であることを証明するために、研修を受けてから最後に筆記試験を行うことにしました。試験自体はそう難しいものではありませんが、試験があることを前提に研修を受けるということで研修を真面目に受けさせるのが目的です。

また、介護職に就いても退職する人が多かったことを受けて、厚生労働省がそれを防ぐため、介護職員初任者から、介護職員実務者研修、介護福祉士、認定介護福祉士というように、ステップを踏みながらレベルを上げていく構成をとりました。スキルアップして介護職を一生の仕事にする人が増えるように資格制度を見直したのです。

介護職員初任者研修の資格を取得するためには、介護職員初任者研修を開講しているスクールを受講します。指定されたカリキュラムを修了してから修了試験を受けて、合格することで介護職員初任者研修の資格が取得できます。資格の取得は、指定されたカリキュラムを全て受講する通学方法で取得する方法の他に、通信講座と通学講座を組み合わせて受講する方法があります。介護の資格は実技も必要なので、通信講座だけで資格を取得することはできません。

参照:厚生労働省 介護職員初任者研修

調理師

調理師の資格取得方法は、「専門学校などに1年以上通い、学ぶことで卒業と同時に調理師免許が交付される」という方法があります。高校や短期大学の中には調理科という専門的な科がある学校もあり、この場合も卒業と同時に調理師免許が取得できます。この方法以外の調理師免許の取得は、飲食店で2年以上の実務経験を重ねて調理師国家試験の受験資格を得ることです。

飲食店で働いていても、調理師国家試験の資格を得るための条件がありますので、資格を取得したい人はどんな条件が必要なのか確認しましょう。同じ飲食店ではなくても通算2年以上働いていたら受験資格がもらえますので、その場合は会社から証明書をもらいましょう。

調理師国家試験は、栄養学や食物理論、食品衛生学などの知識が必要です。そのために試験対策として通信教育を利用する人もいます。しかし、調理師国家試験の対策本や試験の問題集が書店などでたくさん売られていますので、それを使って独学で勉強すれば合格することも難しくありません。

参照:公益社団法人調理技術技能センター 調理師試験

歯科助手

歯科助手の資格は、未経験の人でも通信講座で勉強をすれば取得しやすい資格です。女性が子育てをしながら取得することも可能なので、働きながらや子どもを育てながら取得が目指せます。歯科助手は歯科医院で受付をしたり診療の補助をしたりする仕事ですが、歯科医院は全国になるので、再就職の時にも比較的仕事が見つかりやすいのがよいところです。

参照:公益社団法人 日本歯科医師会

社内で役立つ資格

中小企業診断士

中小企業診断士の仕事は、企業の成長戦略の方法を専門的な知識を使ってアドバイスすることです。そのためには、その企業の現状を分析して企業に合った成長戦略をアドバイスしなければなりません。また、中小企業診断士は、中小企業と金融機関や行政を繋ぐ役割も求められています。この資格を取っておけば、企業を分析する能力があることの証明になるので、就職や転職をするときに有利になる可能性があります。

参照:一般社団法人 中小企業診断協会

社会保険労務士

社会保険労務士は、社会保険や労務に関する法律の専門家です。企業では適切な雇用管理ができるようサポートしたり、社員の年金や労働に関する相談に乗ることもあります。企業で働く場合は総務部で新入社員や定年を迎える社員への保険や年金関連の手続きをしたり、育児休業などの手続きに携わります。

また、企業から依頼を受けて労働者の労災保険や健康保険に関する手続きや書類作成、申請などの手続きをするために労働基準監督署へ出向くこともあります。企業にとっては、手続きのミスや法律違反を防ぐために、大切な手続きができる社会保険労務士の資格を持っている人がいてくれることが重要なのです。合格率は7~9%という難関ですが、それだけに資格を持っていると就職や転職の時に有利になる場合があるのです。

参照:社会保険労務士試験オフィシャルサイト

電気工事士

電気工事士は国家資格で、自家用電気工作物または一般用電気工作物の工事が行える資格です。一般家庭や商業施設などで電気を使う場合は電気の配線工事が必要です。この工事をしっかりとした知識を持っていない人がやると、事故の原因になります。そのため、国家資格を持った電気工事士が工事をしなければいけません。この資格を持っていると講習を受けるだけで取得できる電気関係の資格もあるので、仕事を探す際に幅が広がります。

参照:一般社団法人 電気技術者試験センター

危険物取扱者

危険物取扱者は、「危険物」を取り扱う国家資格です。この資格はガソリンスタンドで働くために必要というイメージがありますが、他には消防署や化学メーカー、石油メーカー、食品工場や研究所などで役に立つ資格です。そのため、この資格を持っていると働ける業種の幅が広がります。危険物取扱者の資格には、甲種、乙種、丙種という3種類があります。資格の種類によっては受験資格に規定があるものがありますので、取得を考えている人は確認しておきましょう。

参照:一般社団法人 消防試験研究センター

将来性を考えて資格を取得しよう!

はじめにも書きましたが、資格を取得するなら自分の役に立つものを選びましょう。これから自分が何をしたいのか、そのためには何が必要なのかを考えてみれば、取得しておくべき資格が何かが分かってくるでしょう。自分にとっては役立つ資格がなにか、将来性を考えて取得しましょう。

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